危険物施設では、多種多様な危険物を取り扱っています。消火設備も、危険物の特性にあわして第1種～第5種の消火設備が区分けされており、水系消火設備、ガス系消火設備、粉末消火設備、泡消火設備などが、消防法第10条ならびに危険物政令、危険物規則等により定められております。

危険物の貯蔵・取扱をおこなう事業所においては、小さな出火からの延焼によって、大きな被害に繋がる恐れがあります。本記事でまとめている基準以外にも、日常の維持管理を強化されることをお勧めします。危険物の平時の安全パトロールに加えて、第3者目線でリスクの洗い出しをおこなうのもおすすめです。

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消火設備の種類（危険物規則32条関係）

危険物施設の消火設備は、第1種~第5種の消火設備に分別され、下記の通り種類分けされております。

第4種消火設備・第5種消火設備は、危険物施設における消火器の設置基準！！に記載。

消火設備の適応性（危険物政令第20条関係）

消火設備は、建築物・危険物に応じて対応が分かれています。　消火設備の適応性を確認の上、適切な消火設備の選定を行ってください。
消火設備の適応基準はコチラ

危険物施設別　第1種~第3種消火設備の設置基準

危険物施設では、Ⅰ　著しく消火困難な製造所等及びその消火設備・Ⅱ　消火困難な製造所およびその消火設備・Ⅲ　その他の製造所等の消火設備に分類されており、危険性に応じて消火設備が決められています。

危険物消火設備の設置基準

危険物消火設備の選定

例）危険物施設・・製造所
区分は著しく消火困難な製造所等
危険物は第4類の液体危険物を取り扱っています。

１）危険物消火設備の設置基準より　第1種～第3種の消火設備が該当となります。（第4種、第5種の消火器は別途設置必要）
２）消火設備の適応性より、第3種の消火設備が選択されます
３）第3種消火設備の種類から選択することとなります。

特に　泡消火設備、二酸化炭素消火設備、ハロン1301消火設備、粉末消火設備が多く設置されています。火災の煙が充満するかどうかも、消火活動考慮する必要があり、消火設備の選択の大事な要因となります。
それぞれの消火設備には一長一短があり、安全・環境・二次被害などを考慮しながら消火設備を選択することとなります。

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