消火能力を著しく向上させた「高性能型消火器」の用途のひとつとして、B火災の能力単位の高さに着目し、危険物に対応する消火器として設置する観点をご紹介します。

１．高性能型消火器とは

高性能型消火器とは、火災時に誰もがより消火しやすいことを目的に、消火能力を著しく向上させた消火器です。同じ消火薬剤量で、高い消火能力を持ちます。消火性能を高める為に従来と異なる消火薬剤を使用しています。

消火実験による消火完了までの時間や、消火器の消火能力を示す能力単位の数値を比較するとその違いは明らかです。特に油火災に対しては従来の10型消火器の2倍の能力となり、約2倍の総重量となる20型消火器をも超えます。コンパクトでより消火性能の高い消火器が求められる場所への設置や、従来20型消火器等が設置されることが多かった、高い基準が求められる施設・設備に対しての設置もお勧めです。

２．危険物施設の消火器設置基準

危険物施設においては、その対象によって必要な消火設備が定められています。著しく消火困難な製造所等、消火困難な製造所等、その他の製造所等の区分によって異なります。対象区分ごとに必要な消火設備は下記の通りです。（危険物政令第20条）

また、小型消火器（第5種消火設備）の必要本数を算出する際は、対象物の種類と、その規模から算出した所要単位を超えるようにする必要があります。この際、建築物には消火器の能力単位のうちA火災の能力単位を、危険物にはB火災の能力単位を算定基準とします。

つまり、B火災の能力単位の数値が大きい消火器を設置することで、より少ない本数で危険物に対して必要な基準を満たすことができます。

例：屋外給油取扱所の場合

（危険物の許可倍数が542倍の屋外給油取扱所に第5種消火設備のみを設置する場合）

危険物の所要単位は542÷10=54.2　となり、危険物に対する消火器設置個数は、

10型消火器（B-7）の場合、54.2÷7≒7.74　よって8本設置が必要となります。

高性能型消火器（B-14）の場合、54.2÷14≒3.87　よって4本設置が必要となります。

このように、B火災の能力単位が高い消火器を選定することで、危険物に対して必要となる消火器の本数を減らすことができます。基準適合のみを目標にするわけではありませんが、火災によるリスクの高い場所に、消火能力の高い消火器を設置するという観点でひとつの指標になるのは確かです。

危険物取扱施設に限らず、火災リスクの高い場所に、「誰もがより操作しやすい」、「消火能力を著しく向上させた」消火器をご検討ください。

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