2011年に発生した東日本大震災から早いことにもう10年以上が経過している。
ここであらためて、大地震の脅威と対策について向き合ってみてはいかかだろうか。

自然界と人類

これまでに私たち人類は幾度となく、生命の危機を及ぼす程の大きな自然災害やウィルス等に見舞われてきた。現在も新型コロナウィルスという世界的規模の脅威に直面し、向き合っている真っ最中だ。火災、地震、津波、豪雨、台風、雷、噴火….これら自然界がもたらす災害のエネルギーは人知を超え、ヒトの無力さをその度に突き付けられる。しかし、これまでの長い歴史の中から人々はその恐怖を体験することで、学び、考え、”守りたい”というその強い想いから防災力を高めてきた。

『被害をゼロにすることは不可能だとしても、減らすことはできる』

我々人類はどんなにその壁が高く敵わない相手だと分かっていたとしても、決してあきらめることない不屈の精神を持ったたくましい生き物である。このコラムでは数ある自然災害の中から”地震”をメインテーマに掲げ、少しでも多くの方へをお届けできればと思う。

地震大国日本

日本という国は世界中の国と比べ、とりわけ地震が発生しやすい場所に位置している。地球の表面は十数枚のプレートで覆われており、それぞれが別の方向に向かっていて年間数センチという速さで動いているため、プレート間では常に圧力がかかっている。その圧力がかかっている地点で限界に達したその時、境界部分が壊れ地表を大きく揺らす地震が発生するのである。日本は合計4つのプレートに囲まれている場所に位置し、複雑な力がかかっているため、世界的に見ても有数の地震発生地帯となっているのだ。

いつ起きるか分からないのが地震の怖さであり、”いつ起きてもおかしくない”のである。大規模地震を始めとした自然災害は、人々が忘れかけ油断している時に突如として襲いかかってくるもの。しかしその脅威を常に意識し続けるというのは実際には中々難しい。

対策方法には何がある？

ではその対策方法として、私たちが日頃からできることは何があるだろうか。あらためて考えてみる。基本的な考えとしてはソフト面とハード面の二方向から考えてみると分かりやすく、それぞれを深掘りしていくと多くの対策方法が見えてくるはず。被災する場所によってもその対応が変わってくるということもお忘れなく。一例を以下に挙げてみる。

①【ソフト面】…事前の取り決めに基づいた、とるべき行動や対応

防災訓練の実施（有事の際の基本行動や連絡体制を確認）、電話が通じなくなったときの災害用伝言ダイアル『171』の活用（30秒間の伝言を残すことができ、また他の人がその伝言を聞くことができる）、居住地域の避難所の確認、地震による津波の恐れがある地域は高台やその猛威が及ばない場所の確認、地域住民との協力・連携等。
近年ではAI技術を活用したAI防災も注目されており、災害の事前予測・情報収集・コミュニケーションツールなど、さまざまな導入例がある。

AI導入・活用を支援するコンシェルジュサービス『AI Market』

②【ハード面】…物理的な”モノ”を駆使することによる対応や防災グッズ

棚やラック向けの転倒防止アイテム（怪我防止・避難導線の確保）、破壊ツール（避難の障害となっているものを取り除く）、連絡手段や最新情報を得るために不可欠な携帯電話の電源確保（電源の確保が難しい場合、ポータブル電源も便利）、最低限の食糧・水（生命維持）、寒さを凌ぐ何か、簡易トイレ、衛生用品等。また、使い勝手を試す場合はポータプル電源のレンタルもお勧めです。

非常用電源ならJackery（ジャクリ）ポータブル電源がおすすめ

被災後『3日間』というキーワード

被災後について少し触れると、災害発生から72時間（3日間）は人命救助が最優先される（72時間が人命救助のデッドラインとされている）ため、物資の配給が始まり出すまでに３日かかるとされている。そのため予め３日分の食糧を確保しておくことが求められるのだ。また電車等の公共交通機関がストップすることで、多くの人が車や歩き等で一斉帰宅をしようとすると道路は大渋滞を引き起こし、救命・救助の妨げとなってしまい、救える命も救えないという状況になりかねない。そういった状況を阻止するためにも、大地震発生時は”帰らない”ということを原則とし、東京都では『東京都帰宅困難者対策条例』という条例が東日本大震災の後に制定されている。その中の項目の一つとして事業者に対して”3日分の備蓄”を行うように促している。まだ配備していない企業は自社の従業員のために、そして救命・救助を手助けする社会の一員としても配備しておきたい。

初田製作所からも『あんしんSTAY BOX』という備蓄用の防災商品を発売している。この商品は水や食糧に加えて災害用トイレやウエットティッシュ、防寒・防風アルミシート等がＡ４サイズのコンパクトケースにひとまとめになっており、従業員の引き出しにもすっぽりと入るお手軽サイズに仕上がっている。事前に従業員一人ひとりに配布しておけば、地震後のバタついているときに様々な必要物資を一人ひとりに配布するといった手間が省けるためオススメ。もちろん、一般家庭向けにも。ぜひ気軽にお問合せいただきたい。

おわりに

ご存知の方もいるかもしれないが、東日本大震災が発生した後に”今後30年以内に同等クラスの大地震が高い確率で発生する”という調査結果が出ている。首都圏を範囲とした『首都直下地震』、駿河湾から九州の南の沖までを範囲とした『南海トラフ地震』。いずれもマグニチュード7～9が想定されている（東日本大震災はマグニチュード9.0）。大都市に直撃すれば、その被害はより深刻であり、国としての機能も一時的に停止するであろう。もし今発生すれば新型コロナウィルスのことも考えなければならない。誰かに頼るのではなく、自助の意識が求められる。

“いつ起きてもおかしくない”、”起きてからでは遅い”

そんな危機的意識を少しでも多くの方に持っていただきたい。今からでも私たちができることは沢山ある。自分自身を、大切な誰かを守っていこう。

関連記事リンク

秋の全国火災予防運動　”住宅火災”と向き合う。

防災の日に考える、”防災訓練”の在り方

工場火災を未然に防ぐ火災発生リスク無料診断サービスのおすすめ